法人スマホはレンタルがお得？メリット・デメリットや選び方を徹底解説

法人でスマホを導入する際に「購入とレンタル」で悩む企業は多いでしょう。
レンタルには「初期費用が抑えられる」「設定済みで届く」など多くのメリットがありますが、長期利用では割高になるケースがあります。
本記事では、購入との違いやレンタルが向いているケース、選ぶ際のチェックポイントをわかりやすく解説します。
自社に最適なスマホ調達方法を判断したい方は、ぜひ参考にしてください。

法人スマホをレンタルするメリット

法人スマホをレンタルする場合は、主に以下5つのメリットがあります。

1. 初期コストを大幅に削減できる

法人スマホをレンタルすると、初期費用を抑えて導入できます。
そのため、資金を一度に準備する必要がなく、キャッシュフローを圧迫しない点が大きなメリットです。
短期利用や小規模の導入でも始めやすく、月額料金として経費処理できるため、資産計上や減価償却などの会計処理の手間も省けます。
導入ハードルを下げたい企業にとっても使いやすい方法です。

2. 必要な期間だけ自由に契約できる

レンタルは多くの場合、日単位・週単位・月単位など柔軟な期間設定ができます。

そのため、イベント運営・出張対応など、特定期間だけスマホが必要なケースに適しています。
必要な期間だけ使えることから、ムダなコストをかけずに利用できます。

3. 最新機種を利用できる

多くのレンタル会社では最新モデルを定期的に導入しているため、購入せずに高スペックな端末を利用できます。
通常、スマホは4年以上が経過すると、以下の不具合が発生する可能性があります。

• バッテリーが劣化し、すぐ充電が切れる
• 動作が重く、アプリ起動やブラウザ表示に時間がかかる
• 端末が異常に熱くなる

レンタルであれば必要なタイミングで、新しく状態のよいスマホを利用できます。

端末を頻繁に買い換える余裕がない企業でも、新しいスマホを使える点はレンタルならではのメリットです。

4. コスパの良い「型落ち機種」も調達できる

購入の場合、型落ちモデルをまとまった台数で揃えるのが難しくなります。
理由は家電量販店やECサイトでは在庫が分散しやすく、同一モデルを数十台単位で確保しにくいためです。
一方でレンタル会社は、iPhone 8 などの型落ちモデルを法人返却品として大量保有していることがあります。
そのため、レンタルであれば型落ちモデルを必要台数分まとめて調達できるでしょう。

5. 設定やトラブル対応も任せられる

レンタルでは、初期設定（キッティング）や必要なアプリのインストール、MDM設定などを事前に済ませた状態で端末を受け取れます。
届いてすぐに業務へ活用できるため、社内にIT担当者がいなくても安心です。

また多くの場合、故障時の代替機手配や、紛失・破損に対する補償を備えたサービスも用意されています。

社内で端末管理に人員を割けない企業は、レンタルによる運用負荷の軽減を実感できるでしょう。

法人スマホレンタルのデメリットと注意点

一方で、スマホをレンタルする場合は、事前におさえておきたい注意点があります。

以下は、某大手レンタル会社の料金を表にまとめたものです。

機種 （256GB）	レンタル			購入
	7日間	30日間	1年間
iPhone16	25,900円	37,900円	454,800円	139,800円
iPhone12	6,400円	8,600円	103,200円	約60,000円 （中古価格）
iPhone8	2,600円	3,600円	43,200円	約20,000円 （中古価格）

表を見て分かるとおり、数か月を超える場合は、購入の方が安くなるケースがあります。

特に新しい機種はレンタル価格が高く設定されており、長期レンタルに向きません。
一方で、型落ち機種の場合は比較的安くレンタルでき、コスパよく使えます。

紛失・破損時は費用が請求される

レンタルスマホは、紛失・破損・水没などのトラブルが発生した場合は弁済金が発生します。

軽度の破損でも修理費が請求され、紛失や全損時には「端末の市場価格」や「規定した弁済金」が請求されるケースが一般的です。
そのため、多くのレンタルサービスでは、万が一に備えてレンタル補償プランやあんしん補償オプションを用意しています。

契約前に補償内容と上限額を必ず確認しておきましょう。

レンタルはどんなケースに向いている？購入との違いについて

レンタルと購入にはそれぞれメリット・デメリットがあり、どちらが最適かは利用目的によって異なります。

ここでは、両者の主な違いを整理したうえで、レンタルが向いているケースを紹介します。

購入との違い

レンタルと購入の主な違いを以下の表にまとめました。

	レンタル	購入
利用期間の目安	短期利用（数日～数か月）	長期利用（半年以上）
所有権	レンタル会社	自社
初期費用	不要	必要（1～20万円）
料金体系	日額・月額の料金	一括支払い （資産計上・減価償却が必要）
設定作業	なし	あり （自社で対応）
故障時のサポート	あり （代替機手配）	なし （自社で修理手配）

スマホを購入する場合は、自社資産として保有するため、必要に応じてアプリ構成や設定をカスタマイズできます。

一方でレンタルは、初期費用が不要であり、返却前提のため自由なカスタマイズは制限されます。
会計処理にも違いがあり、購入は資産計上・減価償却が必要ですが、レンタルは月額経費として処理ができます。
故障時の対応も異なり、レンタルは代替機提供などのサポートが整っているため、運用負荷を抑えやすい点が特徴です。

レンタルが向いているケース

スマホレンタルは、必要な期間だけ端末を確保したい場面で特に効果を発揮します。

レンタルが向いているケースの例

• 出張、イベントなどの短期利用
• 採用説明会などのスポット業務
• 急な人員増（繁忙期のアルバイト、短期プロジェクト）
• キッティングやアプリ設定に時間を割けない企業

レンタルは設定済み端末をすぐ受け取れるため、準備時間を削減しつつ必要な分だけ利用できます。

レンタル会社を選ぶポイント

レンタル会社を選ぶ際は、まず契約条件とサポート体制を確認しましょう。

レンタル期間や月額料金、初期費用、返却条件などは会社によって大きく異なります。
また、キッティング対応の範囲（アプリ設定・MDM設定・アカウント設定など）、故障時の代替機手配、最新機種の取り扱い状況も重要な判断材料です。

さらに、問い合わせへのレスポンスや受付時間など、サポート体制も比較しておくことで、導入後のトラブルを防げます。

確認するポイント

• 最低利用期間の有無（1日単位が可能かなど）
• 紛失、破損時の弁済額の上限
• キッティング費用の有無、対応範囲
• 代替機の手配スピード
• 解約金の有無（中途解約不可の会社もある）
• MDM設定の範囲（アプリ配布／制限／リモートロック）
• 最新機種の取り扱い状況

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 レンタルと購入を比較して、自社に合った導入をしよう

スマホ調達は、利用期間や目的によって方法が異なります。
レンタルは初期費用が抑えられ、短期利用や急な台数確保に便利ですが、最新機種や長期利用では購入より割高になります。
レンタルを検討する際は、料金体系や補償内容などを確認し、自社運用に合った方法を選びましょう。
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