【法人向け】Mac(Apple iMac/MacBook)の処分方法を解説！Windowsとの違いは？
法人で利用してきたMac（MacBook・iMacなど）を処分する際、「Windowsパソコンと同じ方法でいいのか」「初期化すれば安全なのか」と悩む情シス担当者は少なくありません。
MacはAppleが無料回収を行っておりますが、それ以外にも処分方法はあります。
この記事では、法人がMacを処分する方法を整理したうえで、Windowsとの違い、実務フローを情シス目線で解説します。
Macの法人パソコンを処分する方法3選
法人で使用していたMacの処分方法は、大きく分けて以下の3つです。それぞれコスト・手間・セキュリティの観点で特徴があります。
パソコン買取業者に売却する
最も現実的かつ合理的な方法が、法人対応のパソコン買取業者へ売却する方法です。
Macは中古市場での需要が高く、Windowsパソコンと比べて価値が落ちにくいという特徴があります。特にMacBook ProやiMacなどは、年式が多少古くても査定がつくケースが多く、廃棄コストをかけずに処分できる点が大きなメリットです。
法人向け買取業者を利用することで、以下のような要件を満たせます。
- 台数が多くても一括対応できる
- データ消去（論理消去・物理消去）に対応している
- データ消去証明書や買取証明書を発行してもらえる
この方法は、IT資産管理・情報セキュリティの観点で安全に処分できる方法として選ばれています。
■加賀マイクロソリューションの買取事例
APPLE製ノートPC、デスクトップPC混在で40台、CPUがCore i7前後（10年前位の機械）がある場合
| PC買取代 | 280,000円 |
|---|---|
| 運送費 | 25,000円 ※都内近郊 専用回収便の場合 |
| データ消去費 | 0円 データ消去作業費は買取代に含まれております |
| 差引合計 | 255,000円のプラス |
法人iMac/MacBookを高額買取！お問い合わせはこちら
メーカー（Apple）に回収を依頼する
MacはメーカーであるAppleのリサイクルプログラムを利用して回収してもらうことも可能です。
メーカー回収は、「再資源化という点で安心感がある」「処分ルートとして分かりやすい」といったメリットがあります。一方で、「原則として現金化はできない」「データ消去の実施範囲や証明の有無が限定的」「台数が多い場合は手間がかかる」といった点は、法人利用では注意が必要です。
「確実に廃棄したい」「再利用は想定していない」場合の選択肢になりますが、コスト最適化や資産有効活用の観点では限定的といえるでしょう。
参考：Appleのリサイクルプログラム｜事業系Apple製品のリサイクルについて
産業廃棄物処理業者に依頼する
Macを産業廃棄物として処理業者に依頼する方法もあります。
この方法は、故障している端末や価値がほとんど残っていない端末には適していますが、以下の点に注意が必要です。
- 処分費用が発生する
- データ消去は事前に自社で対応する必要がある場合が多い
- Mac特有のアクティベーションロック解除が漏れるとトラブルになる
この方法を採用する場合は、情報漏えいリスクを完全に排除できる体制かを確認することが重要です。
Windowsパソコンとの処分方法の違い
「Macの処分はWindowsと同じで問題ないのか」と不安になる担当者もいるでしょう。Macの処分でトラブルが起きやすい理由は、Windowsとの仕組みの違いにあります。ここではWindowsパソコンの処分方法との違いについて解説します。
データ消去の方法
Windowsパソコンでは、ストレージを消去・上書きすることで比較的シンプルにデータ消去が可能です。
一方、MacではmacOSの設計上、ストレージ暗号化（FileVault）やmacOS復元機能、Apple IDとの連携といった要素が絡むため、初期化＝完全消去とは限らない点に注意が必要です。
法人で処分する場合は、論理消去（専用ソフトによる上書き）や物理消去（HDD／SSD破壊）、消去証明書の発行可否まで含めて確認することが、情シスの説明責任を果たすうえで重要になります。
アクティベーションロック
Mac特有の注意点が、アクティベーションロックです。
MacはApple IDと紐づくことで、端末を初期化してもApple IDのサインアウトやiCloud解除がされていないと再利用できません。
この状態で処分・売却してしまうと、回収業者から返却されたり、想定外の手戻りが発生したりといった問題につながります。
Windowsパソコンにはない仕組みのため、Mac処分では必ず事前確認が必要なポイントです。
法人でMacを処分する場合の実務フロー
ここでは、情シス担当者が実際に行うべき実務フローを整理します。
①資産管理台帳を確認し、対象端末を洗い出す
まずは、IT資産管理台帳を確認し、以下の項目を整理しましょう。
- 機種名（MacBook / iMac など）
- シリアル番号
- 利用部署・利用者
- 処分理由（更新・返却・廃棄）
この工程を省くと、管理漏れや監査対応での説明不足につながるため重要です。
②アクティベーションロック・MDMを解除する
次に、以下を必ず確認します。
- Apple ID / iCloudからサインアウトされているか
- MDM（モバイルデバイス管理）が解除されているか
法人利用のMacでは、MDMが残ったままになっているケースも多く、処分前に解除しないとトラブルの原因になります。
③データ消去とOS初期化を行う
データ消去は、「初期化したから大丈夫」ではなく、復元不可であることが重要です。
自社対応が難しい場合は、専門業者によるデータ消去を前提に進める方が安全です。
④回収・廃棄・再販の手続きを行う
最後に、回収方法を決定します。
- 売却するのか
- メーカー回収か
- 産廃処理か
処分方法によって、証明書の発行有無・費用・手間が大きく変わります。ここで「どこに依頼するか」が最終判断ポイントになります。
法人のMacパソコンは加賀マイクロソリューションが高価買取を行います
法人でMacを処分する際は、安全性・効率性・コスト最適化のバランスが重要です。
加賀マイクロソリューション株式会社では、下記のような情シス業務に必要な要件をまとめて対応しています。
- 法人向けMac・Windowsパソコンの高価買取
- データ消去（論理消去・物理消去）への対応
- 複数台・一括対応
「廃棄するしかない」と思っていたMacも、適切に処理すれば資産として有効活用できるケースは少なくありません。 Macの処分でお悩みの際は、安全に、無駄なく処分できる選択肢として、買取の活用もぜひ検討してみてください。
