法人パソコンが壊れたら修理?買い替え?適切な対処法

会社で使用しているパソコンが故障してしまった場合、どのように対応すべきでしょうか。
主な選択肢は以下の2つです:
1. 修理する
2. 新しいパソコンに買い替える
それぞれにメリット・デメリットがあるため、状況に応じて最適な選択をすることが重要です。以下で詳しく解説していきます。
法人パソコンの修理や買い替えを検討すべきケース
法人がパソコンの修理や買い替えを検討する際は、まず故障の原因を特定することが大切です。
パソコンの問題は大きく分けて2つのタイプがあります:
- ハードウェアの問題:パソコン本体の物理的な故障や不具合
- ソフトウェアの問題:システムやアプリケーションの動作不良
故障の種類によって、修理で対応できるか、買い替えが必要かが変わってきます。以下で詳しく解説していきます。
ハードウェアの問題
- ハードウェアの故障
勝手に電源が落ちる場合や頻繁に起動しなくなったり、異音や異常な発熱などが起こった場合、ハードウェアの故障が考えられます。
特に故障した箇所によっては、内部に保存されているデータの破損が起こり得るため、迅速に対応する必要があります。
- ハードウェアの劣化
ハードディスクやマザーボードの劣化、メモリ不足などでパソコンの動作が遅くなる場合があります。また、ハードディスクの容量不足で動作が遅くなる場合も。
そういった場合はハードディスクを追加したり、メモリの追加で改善することもありますが、マザーボードなどの劣化の場合はパーツの交換が困難な場合が多いため、新しいパソコンへ入れ替えるのが最善です。
| 問題の種類 | 修理での対応 | 買い替えの判断 |
|---|---|---|
| ハードディスク容量不足 | ✓ ハードディスク追加で改善可能 | 古い機種の場合は買い替えがお得 |
| メモリ不足 | ✓ メモリ追加で改善可能 | 対応メモリが高額な場合は買い替え検討 |
| マザーボード劣化 | △ パーツ交換が困難なケースが多い | ✓ 買い替えが最善の選択 |
また、ノートパソコンでは、バッテリーの劣化も重要な問題となります。バッテリー交換が可能な機種であれば、バッテリーのみの交換で解決できますが、バッテリーが内蔵型で取り外しできない場合は、専門業者による修理が必要になります。
ソフトウェアの問題
- OSのサポート終了
使用しているパソコンのOSサポートが終了することにともない、今まで使用していたパソコンでアップグレードができない場合があります。古いパソコンのまま使用することは重大なセキュリティホールとなってしまうため、新しいパソコンへ買い替える必要があります。
- 最新のソフトウェアや周辺機器が対応しない
古いCPUの使用やメモリ容量不足で、ソフトウェアや周辺機器で要件を満たせない場合があります。そのような場合、新しいパソコンの買い換えが必要になります。
どちらにしても、ソフトウェアの要求スペックをハードウェアが満たせなくなった場合は、パソコンの入れ替えを検討したほうが建設的だと思われます。
修理を検討するべき判断基準

パソコンのトラブルが発生し、修理か買い換えを検討する際にはどのような点に注意して判断するべきでしょうか。
修理の可否・金額
まず重要な点として、そのパソコンが修理可能か、という点です。
導入時より時間が経ち、パソコンのパーツが入手できない場合は修理できないため、新しいパソコンへ買い替えることとなるでしょう。
また、修理可能であったとしても、修理よりも新しいパソコンに入れ替えたほうが経済的な場合もあります。新しいパソコンは性能も向上しているため、長期的に見れば入れ替えたほうがメリットが大きくなります。
そういった場合は、費用を比較したうえで新しいパソコンを導入することがお勧めです。
保証期間内か
パソコンを購入した際に、メーカーの修理保証がついていることが多く、修理保証期間内は、無償や少額の費用で修理が行える場合がほとんどです。
そのため、その修理保証が残っている場合は、パソコンを修理するほうがメリットが大きくなります。
逆に修理保証期間を過ぎていたり、補償されない故障の場合は、修理費用と新規導入を比較検討する必要があります。
修理する場合のメリット

それでは、修理する場合のメリットは何があるのでしょうか。
保証が適用される可能性がある
メーカー保証期間内であれば、修理費用が無償になるケースがほとんどです。
また、修理作業そのものや修理した部分に対して、メーカーから新たな保証が付与されます。そのため、修理後に万が一不具合が発生した場合でも、修理保証期間内であれば再度無償で修理を受けることが可能です。
データ移行等が不要
パソコンの入れ替えとなった場合は、新しいパソコンへのデータ移行が発生してしまいますが、修理であれば、ハードディスクの故障以外では原則データ移行作業は不要です。
ただ、修理の場合にも、データの破損予防のために、可能であれば修理前に大切なデータは外部にバックアップしておくと安全です。
修理のほうが安くなる
故障した部分によっては、修理の方が新しいパソコンへの買い替えよりも費用を大幅に抑えることができます。特に軽微な故障や部品交換で済む場合は、修理による費用メリットが大きくなります。
修理のデメリットと注意点
それでは逆に、修理をした際のデメリットや注意点として何があるのでしょうか。
高額になる場合がある
保証期間外の修理では、部品代や工賃などの費用が全額自己負担となります。特に複数箇所の修理が必要な場合や高価な部品の交換が必要な場合は、修理費用が高額になり、結果的に新しいパソコンを購入したほうが安く済むケースもあります。
また、パーツの費用や修理費用だけでなく、出張費などが発生する場合があるため、修理作業前にかかる費用の見積をきちんと取得しておく必要があります。
時間がかかる
パソコンの修理には時間がかかる場合があります。
即時エンジニアを派遣し、修理を行ってくれる場合もありますが、数日後の故障対応となる場合もあります。
また、修理をする際に、メーカー工場へ送付する必要がある場合、工場への輸送時間がプラスされ、さらに時間がかかる場合があります。
そのため、業務をすぐに再開したい場合は、修理はおすすめできません。
パソコンの買い替えを選んだほうが良いケース
それでは逆に、パソコンの買い換えを選んだほうが良いケースとしては、どういうものがあるでしょうか。
故障したパソコンの使用年数が長い
一般的にパソコンの寿命は5年ほどと考えられています。
多くのパソコンメーカーでも、修理可能期間は5年であることが多く、故障した箇所を修理したとしても、パソコンの経年劣化により再び故障することも考えられます。
修理費用が買い替えるよりも高額となる
故障した箇所が複数になり、それぞれのパーツ費用と作業費などが積み重なった結果、買い換えたほうが値段を抑えられるケースも多々あります。
現状のパソコンが性能不足
故障したパソコンがとりあえず使用できる状態であっても、日々パソコンの性能は向上しており、同程度の費用で現在のパソコンよりも大幅に高性能な機種を購入できる場合があります。
新しいパソコンの導入により、これまでできなかった作業が可能になり、業務の幅が広がることで生産性の向上が期待できます。
セキュリティ対策の向上
現在市販されているパソコンのOSには、より安心なセキュリティ対策が機能向上されているケースが殆どです。
パソコンを入れ替えることで、こういった新しいOSを使用することとなり、社内セキュリティの向上が可能です。
社内標準化・運用コスト
修理パソコンを個別対応で残すより、新しいパソコンへ統一したほうが運用・管理がしやすくなります。
特に大規模な台数を持つ法人では「保守工数削減」のメリットが大きいため、個別にパソコンを残すよりも新しいパソコンで統一することをお勧めします。
まとめ
今まで見てきたとおり、短期的なコストだけで見れば修理を行うほうが費用を安く抑えられることがあります。
しかし、下記のような条件が重なると、入れ替えを行ったほうが結果的にメリットが大きいケースが多くなります。
- 修理費が高くなる
- 部品供給がない(あっても費用が高い)
- 経年による性能不足/OSの非対応
- 運用効率を考えると非効率となる
また、修理ではなく入れ替えを行うことで費用がかさみ、導入に二の足を踏む場合もあるでしょう。
そういった場合は、加賀マイクロソリューションにご相談ください。
加賀マイクロソリューションでは、法人向けのパソコン買取・データ消去サービスを提供しております。故障の有無を問わず、全てのメーカーのPCを買取いたします。

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